15-1 報告書：不具合の原因解明

　製品に不具合が生じたら、その原因を調査します。調査結果を報告書に表す際は、結論で単に「これが原因である」とするだけでなく対策あるいは再発防止策につながる指針を示さなくてはなりません。

不具合の原因解明　　･･･　悪しき事象の原因を調べるからには、対策の指針も一つの章として扱う必要がある。

不具合の原因解明を単なる「事象の調査」と位置づけると、調査報告書も観察結果を述べることが主体になって対策につながる事項は補足的になります。もっとも重要な事項が補足の扱いでは、その後を誰が引き継いでも再発防止に結びつきません。

今回は、表題に加えて第1章の「目的」を曖昧にしたがゆえに不具合の原因だけでなく対策の指針も曖昧になった事例を取り上げて、その直し方を述べてゆきます。なお、具体的な対策にまで言及した事例は別の回で解説します。

1.     陥りやすい事例：報告することが目的になった「目的」

2.     見直し例：「何を明らかにするか」を明確にした「目的」

3.     陥りやすい事例：データを示しただけの「結果」

4.     見直し例：明らかになった事実を示した「結果」

5.     陥りやすい事例：「考えられる」が続くだけの「考察」

6.     見直し例：「起こったこと」の本質を述べた「考察」

7.     陥りやすい事例：単なる「まとめ」にすぎない「結論」

8.     見直し例：「明らかになったこと」と「不明なこと」が明確な「結論」

9.     陥りやすい事例と見直し例の比較

まとめ

後　記

© Yamanouchi Takaaki 2024

［注］今回のテーマは他の回と関連するため、以前に解説した内容と重複する箇所があります。

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